(社)天の文化世界平和光復(以下、HWPL、代表イ・マンヒ)は、2023年9月18日から21日まで「制度平和のための多角的な戦略の実行」をテーマとしてHWPL9.18世界平和サミット(万国会議)9周年記念式を開催しました。

この記念式は、世界の市民が直接主導し参加して「実質的な平和」を成し遂げる協力と平和を普及する場です。2014年に初めて会議が開かれて以来、新型コロナウイルスによるパンデミック期間を除いて、毎年、大韓民国のソウルで記念式が開催されてきました。

4年ぶりにオフラインで開催された今回の記念式では、平和と関連した核心的な議題について、国際法、宗教、教育、マスコミ、女性、青年などに細分化され、30余りのセッションが行われました。

発題する国だけでもアメリカ、カナダ、インド、ブラジル、イラン、南アフリカ共和国、フィリピンなど40ヵ国以上です。特に、ロシア・ウクライナ戦争中にあるウクライナも発題し、重要な意味を持つものとなっています。
また、各分野の専門家はもちろん、政府機関、市民団体関係者など世界各国の多様な人々が参加し、平和実現に必要なすべての分野を網羅した議論が行われました。

9月18日午前10時30分、グランドハイアット仁川イーストタワーでは、国内外のジャーナリスト120人が参加した中で、HWPL9.18世界平和サミット9周年記念式の開始を知らせる記者会見が開かれました。イ・マンヒ代表(以下、イ代表)は「平和のために行動を起こさなければならない。家庭から始まり、学校に至るまで平和のために誰もが努力しなければならない。さらには、国全体が「戦争のない平和」のために心を合わせて作ってこそ実現できる」と強調しました。

記者たちとの質疑応答で、国家間の紛争を解決する方法を尋ねる質問に対して、イ代表は「どの国でも戦争が起きれば花を一度も咲かせたことのない若者たち、学さらには徒兵まで戦場に出る」として遺憾の意を表明しました。

それと共に「真の平和が地球村に満たされるなら、このような悲劇は二度とないだろう」とし、平和の必要性を伝えました。

イ代表は「地球村は、これから私たちの子孫が生きていかなければならないところ」とし「そのため、平和な世界を遺産として継承するために『地球村戦争終息平和宣言文(DPCW)』を作った」と説明しました。

そして「もう国連上程の時になったとみている。平和を愛する地球村の家族なら、誰もが協力すべきことなので、多くの助けと参加を願う」と呼びかけました。さらに「HWPLだけではなく、地球村のすべての人が平和のために行動を起こすことを願う」として「そうすれば、平和な世界が一日でも早く訪れるに違いない」と平和への参加を促しました。

国際青年平和グループ(IPYG)のチョン・ヨンミン部長は、これに対して「結局のところ、紛争当事者のほとんどは指導者であり、彼らは市民社会の声を無視できない」として「多くの指導者がHWPLに『市民社会が平和のための声をあげるよう事業を推進してほしい』と要請している」と述べました。

記念式の幕を開ける最初の会議として、同日午後1時30分からグランドハイアット仁川ウエストタワーグランドボールルームにて開催された「HWPL世界平和指導者カンファレンス」が、ルーマニアのエミル・コンスタンティネスク元大統領とバンサモロ自治区のアル・ハッジ・ムラド・イブラヒム首席長官の祝辞で開会しました。

その後、国家内紛争の平和的解決策、HWPLを中心とする宗教界の連合と平和発展、教育による平和制度と促進など平和実現に向けた多角的かつ実質的な発題がなされました。

主催側は、この期間が「平和の制度化」を実質的に成し遂げるため、各国で行ってきた活動を紹介し、今後推進する平和運動のアイデアを得る実務的な交流の時間になると見ています。

これに関連して、イ代表は「HWPLはこの10年間、全世界を回りながら平和を呼びかけてきた。その共鳴が地球村の至るところで芽生え、今や実が結ばれている」として「HWPLの数多くの平和家族が故国や社会、家庭で平和の使者として力を集めている」と述べました。

主催側の関係者は「世界各国の平和活動家たちがHWPLを中心に韓国に集まることになる。平和を実現しようとする意志を確認し、平和に対する実質的な方向性について話し合う意味深い場になることを期待している」と伝えました。

続けて「この行事で集まった平和への願いは、平和運動の強力な原動力になるだろう」とし「今回の行事を皮切りに、今後1年は地球村全体に平和文化が広がる時間になると予想する」と付け加えました。

一方、今回の記念式はHWPLが主催し、世界女性平和グループ(IWPG)、国際青年平和グループ(IPYG)が主管しています。国際法協会、欧州地中海地方政府連合、フィリピンラグーナ州教育省、汎アフリカ国際外交と戦略機関、イスラム青年委員会、コートジボワール国家青年委員会、ケニア国連青年協会など世界各国88団体後援がしています。

【問い合わせ先】
一般社団法人 HWPL KOBE
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